企業アウトライン
- 本社地域:中部エリア
- 事業内容:金属製品・輸送関連製品の製造・販売
- 勤務地域:本社所在地、本社周辺
- 採用対象:文理
- 採用人数:40名(理系8割)理系の半数は”機電系採用”で確保したい
- 採用実務担当者人数:2名
これまでの採用活動
事前予約型説明会運営フロー
エントリー受付 ⇒
会社説明会予約受付 ⇒
会社説明会開催 ⇒
ES提出 ⇒
エントリー受付
↓
説明会予約受付
↓
説明会開催
↓
ES提出
↓
エントリー受付
- 就職サイト 複数サイト
- 自社ホームぺージ
- 合同説明会(本社所在地、東京、名古屋、大阪)
- 学内セミナー(本社所在地、東京、名古屋、大阪)
インターンシップ
- 開催時期:12月~2月
- 開催地:本社所在地
- 内容:会社説明、先輩社員トーク、職場・工場見学で5時間の1Day型
会社説明会
- 開催時期:3月~8月
- 開催地:本社、東京、名古屋、大阪、福岡 30回
- 内容:企業の説明2時間と先輩社員からの仕事紹介
応募選考プロセス
- 会社説明会参加(参加必須)
- ES提出(ES選考)
- 1次面接(会社説明会開催地)
- 2次面接(本社)
- 3次面接(本社)
- 内定
- 機電系学生の採用に困っている
- 採用スタッフ2名のため限界がある
- 地方本社のため都市部の学生との接点が弱い
これまでは、地元大学を中心に機電系学生の採用は一定数できていましたが、今後”機電系採用”を増やし、多様な人材を確保するためには、県外在住学生との接点強化が課題と感じていました。しかし、Uターン学生の採用人数は年々減少傾向で、都市部の学内説明会や合同説明会への参加しても期待したほどUターン学生を集めることができませんでした。また、インターンシップにおいては、参加者を集めることができてもその後の応募へつながる人数や内定付与後の歩留まり状況において問題を感じていました。特に、インターン終了後から会社説明会開催までの期間が空きすぎるため、何か良いフォロー策は無いかと考えていました。本社のある近隣では一定の知名度はありますが、BtoBモデルのため学生の認知度は概ね低く、製品力・技術力の高さ、その生産力の強さがあっても学生へ伝わらないジレンマを感じていました。
新しい採用プロセス
エントリー受付
WEB説明会動画配信
動画視聴後そのまま応募 ⇒
WEB説明会Live
ES提出
エントリー受付
↓
↑
WEB説明会.net-動画配信
↓
動画視聴後
そのまま応募
↓
WEB説明会.net
-Live
配信
↓
応募受付
↓
対面形式の説明会を廃止・お届け型WEB説明会の導入
これまでの開催していた対面形式の説明会を全廃し、動画形式のWEB説明会を導入、エントリー者全員に動画を届ける活動に変更。マイページを利用しているため、マイページからWEB説明会視聴ページへリンクを設置し、順次視聴してもらう運用にしました。会社説明会の開催にかかる時間や会場の費用を大幅に削減することもできました。
予約不要のLive配信で質問会を開催
応募締切を複数回設定し、締切日の10日~1週間前にLive配信を開催。Live配信では、参加学生からの質問に回答する時間を中心に実施。Live配信への参加情報は、エントリー者全員に広報する事に加え、様々なメディアで広報することで未エントリー者も参加できるように設定。志望度が高い学生の方が積極的に質問た投稿を行う傾向が強く、こうしたコミュニケーションの様子を見てもらうことで、志望度があまり高くない学生にも会社の雰囲気や仕事情報の理解を深めてもらうのが狙い。
取り組みの結果
WEB会社説明会動画5カ月間で1万人
WEB会社説明会を含む動画の視聴人数は5カ月間で1万人を超えており広報活動の成果が出たと感じています。動画視聴の流入経路も多種多様で、就職サイト、チラシ、SNS、友人経由、ホームページ、メールなど多様化しています。
Live配信は3回で1000名以上の動員
WEB説明会Liveの視聴人数は3回で1000名を突破し、当初の狙い通り多くの学生に企業を知ってもらうことに成功しています。また、質問投稿も多く、1回平均約50件の質問が投稿される内容になっています。Live配信後のアンケート回答率は平均30%となっており、アンケート回答者の3割が新規のエントリー者になっています。アンケートデータを見ると、北海道や沖縄まで地域は幅広く、文理比は57%が理系、国公立大学比率は35%となっており、想定を上回る結果になっています。
WEB説明会Liveを知ったきっかけ
採用活動の結果
全国の大学から機電系応募者を集めることに成功、特に地方国立大学の学生が増加
内定者の出身大学が大きく変わり、九州・関西・北陸・関東地区の国立大学・有名私立大学名が増加し、ワンランク上の多様な出身大学者を確保する事に成功しています。通常の会社説明会開催時には、まず参加しない地域の学生も含まれており、WEB説明会の効果を実感。
採用業務効率のアップ採用実務コストの抑制に成功
会社説明会の開催コストはなくなり。その代わり、WEB説明会の制作・運用費が発生していますが、ほぼ吸収できる範囲。また、採用スタッフの業務が減ったことで、学生とのコミュニケーション時間の増加とスタッフの時短も実現。
内定者のレベルがワンランク上がったことで辞退率抑制が今後のテーマ
内定者の顔ぶれが変わったことで、内定辞退率は若干上昇しています。今後はこうした学生たちの辞退抑制に向けての取り組みがテーマになっています。
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