新卒採用も後半戦。採用予定数に達していない場合、選考受験者をさらに増やす追加施策を考えている企業様もいらっしゃると思います。

「合同説明会」「新卒紹介の活用」「ナビサイトの追加オプション」など様々な追加施策はありますが、意外に着手できていないのが、「ナビサイトや合説でのエントリー者への再アプローチ」です。エントリー者は(たとえ一括エントリー者でも)、一度は「自分の希望」と「貴社」に接点を見出した学生です。後半戦ではこうした学生にまずはアプローチしてくことが有効なことが少なくありません。

今回は、後半戦における「既エントリー者への再アプローチ手法」の考え方についてお届けします。

後半戦採用のカギとなるエントリー者の掘り起こし方法
訴求ポイントの見直し

学生の選社基準は、3~5月の短い期間でも、月ごとに変化していきます。後半戦の時期に適した訴求ポイントへ変更する事で興味・関心の度合いが変化します。

広報情報の修正

訴求ポイント変更に合わせて就職サイトや自社WEBサイトの情報を更新します。就職サイトのブログ機能や修正機能で新たな情報を追加します。

選考期間の短縮

後半戦で重要な見直しポイントは、選考期間です。これまでの選考期間を短縮化し、応募から選考結果が出るまでの期間を大幅に短縮する事です。

連絡手法を見直す

これまでエントリー者への電話連絡を行っていないのであれば、学生に電話をして就活状況を確認しながら応募・選考へ誘導することを推奨します。

訴求ポイントの見直し

貴社に何らかの接点があるとはいえ、ナビサイトがオープンしてから3カ月以上たっても説明会に参加していない学生になります。これまでの広報内容を見直し最新の情報へ更新することを検討しましょう。

2019年卒学生を対象にした就職みらい研究所の調査データによれば、3/1時点で「業種」を中心に志望企業を選択していますが、5/1時点では「勤務地」が1位となり、「勤務時間・休暇」も急上昇しています。また、2018卒の6/1時点調査でによれば、1位は変わらず「勤務地」ですが、「一緒に働きたいと思える人がいるかどうか」が3位に再浮上、「職種」は4位に後退しています。

3~4月は「志望業界」を中心に「職種」等も吟味しながら会社選びをしていた学生が、「社風・ヒト」「勤務地・休暇などの条件」に選社基準を変えて再度会社選びを行うこともあるということです。

今まで会社軸(業種・成長性・安定性・将来性)や仕事軸(「仕事内容・やりがい」)を中心に学生にアプローチしていた場合は、「社風・ヒト」「勤務条件」に訴求内容を変えることで、今まで説明会動員に結びつかなかった学生にリーチできる可能性があります。

出典:就職プロセス調査 2019年卒(就職みらい研究所)

出典:就職プロセス調査 2019年卒(就職みらい研究所)

広報情報の修正・変更

「社風・ヒト」に関する情報や「勤務条件」に関する内容をより多く掲載することがポイントになります。「社風・ヒト」に関するコンテンツにおいては、4月入社の新入社員に関する情報がおすすめです。入社動機・入社前と入社後のギャップなどを掲載していくことで学生への伝わり方を変えることができます。

また、多くの企業は就職サイト・ホームページの掲載情報を3月オープン前の2月頃に制作していますので掲載内容が古い情報になっている場合もあります。このタイミングで最新情報に更新することも忘れないようにしましょう。

選考期間の短縮

後半戦で重要な見直しポイントは、選考プロセスです。早期で実施していた選考ステップを短縮化し、応募から選考結果がでるまでの期間を大幅に短縮する事です。

内定を持ちながら就職活動を継続している学生は、内定企業への承諾回答を保留している場合が多く、限られた時間の中で決断することを求められています。また、残念ながら内定を取得できていない学生の場合、焦る気持ちもあり、できるだけ早期に合否結果を知りたいと思っています。そこで、通常の選考プロセスを見直し、できるだけ早期に合否結果を出すプロセスが必要になります。

例えば、「エントリーシート・履歴書不要(来社時に記入)」のように応募のための事前準備を軽減し行動してもらうための工夫、「1Day選考」「説明会参加なしで選考からスタート」など選考期間を短縮させることが効果的になります。

学生への連絡手法を見直す

エントリー者への連絡手法

  1. ナビサイトのマイページへの送信
  2. 独自の会員制ページへの送信
  3. パソコンEメールへの送信
  4. 電話連絡
  5. 郵送など

就職サイトオープン後の3~6月は採用管理システムの運用上 「1.ナビサイトのマイページへの送信」「2.独自の会員制ページへの送信」のツールを利用して連絡する場合が多いと思います。

学生が内定を取得し、既に就職活動を終了している学生がふえている中ではエントリー者で採用ターゲットになる学生は一人でも逃したくないところです。そのためにも、学生が見る可能性のあるメディアすべてに情報を発信することが大切です。

「3.パソコンEメールへの送信」 「4.電話連絡」 「5.郵送」など

もし、これまで電話連絡を一度も行っていない企業であれば、電話連絡を行うことをお勧めします。

既エントリー者の中で、会社説明会へ参加していない学生を抽出し、大学・学部・住所など属性データから自社の求める人材に適した学生を選び、電話してみましょう。既に他社から内定を取得している学生が多く含まれると思いますが、電話では、就職活動状況を確認しながら自社のPRポイントを簡潔に伝えることが重要です。一度は何等かの興味を持ってくれた学生ですから、話をすることが重要になります。

※この時期の新規エントリー学生に対しての対応

通常の採用活動プロセスであれば、サンクスメールを送って学生からの行動を待つことになります。しかし、後半時期においては、積極的に企業側からアプローチすることが大切です。エントリー当日または、翌日にこちらから電話をかけ、エントリーのお礼を伝えると同時に、応募・選考プロセスへ誘導しましょう。